2000年代に入ってからも右肩上がりの成長を続け、
2019年には、国内外のユーザー市場の合計が、
2兆5112億円に達した日本のアニメ産業市場。
同年には、従来販売額の大きかったビデオパッケージ市場を、
動画配信市場が初めて追い越しているのですが、
今後も海外の視聴者は増え続けていく事が見込まれており、
配信が収益の中心になっていくだろうと考えられています。

一方で、アニメーターの薄給・過重労働が度々焦点に。
米紙「ニューヨーク・タイムズ」も先週、
日本のアニメの問題点に着目した記事を配信し、
世界的なパンデミックにより家時間が増えた影響で、
動画配信サービスを通したアニメブームが起きている中でも、
アニメーターは経済的に厳しい生活を強いられ、
また「やりがい搾取」をされている現状を伝えています。

しかし、エンタメ業界の環境は世界的に似ているようで、
「やりがい搾取」が横行している現状を、多くの人が指摘していました。

「アニメは既に文化なんだよ」 近年の異常なアニメ人気に対する米国人女性の不満が話題に

中国税関当局は先月26日、台湾産パイナップルの輸入を、
3月1日から停止すると発表しました。
中国側は、検疫で害虫を何度も検出した為と説明していますが、
台湾側は「検疫の合格率は99・79パーセント」と主張しています。

去年、台湾から輸出されたパイナップル4万5000トン余りのうち、
97パーセントを中国向けが占めており（金額は約53億円）、
このままではこれから本格的な収穫期を迎える台湾南部の産地に、
大きな打撃を与える可能性が高くなっています。
蔡英文総統もこの事態を非常に憂慮しており、
英語と日本語で台湾産のパイナップルをアピールされています。

そういった中で日本では、台湾のパイナップルをサポートする動きが。
小野田紀美参議院議員や高須院長などの著名人が支持を表明した他、
多くのツイッターユーザーなども台湾産パイナップルの購入を表明
（謝長廷駐日代表はSNSで日本人ネットユーザーの支援に言及した）。
現地報道によると、既に日本のスーパーマーケットも取り扱いを決め、
また、台南でラーメン店を経営する日本人男性は、
1000キロの台湾産パイナップルを購入し、
「ラーメン一杯の注文でパインを1つプレゼント」
というキャンペーンを行う事を発表しています。

こうした日本人による支援の動きは台湾メディアも大きく報じており、
各投稿には現地から感謝と感動の声が殺到しています。
その一部をご紹介しますので、ごらんください。

「これが大和民族なんだよ」 日本人の誠実さを伝える記事に台湾人が感動