多くの映像サービスで実装が始まっている再生速度の調整機能。
1.5倍速や2倍速に速めたり、逆に速度を落とす事も可能で、
状況に応じてユーザーが観やすいように調整が可能になっています。

「現代ビジネス」は先日、若者を中心に、映画やアニメ作品などを、
1.5倍速で視聴する日本人が増えているという内容の記事を掲載。
その事が海外のサイトでも紹介されたところ、
3000近いコメントが寄せられる投稿もあるなど、大反響を呼んでいます。
寄せられていた反応をまとめましたので、ごらんください。

世界の映画産業の中心地であるアメリカ・ハリウッド。
英語の「hollywood」は 「ヒイラギの森」という意味ですが、
映画の都として栄える前は、実際にはイチジク果樹園が広がっていました。
そしてその土地にあった「ハリウッド」という名の別荘を、
現地の不動産経営者の妻が気に入った事により、
土地の名前として付けられたと伝えられています。
ハリウッドを象徴する「HOLLYWOOD」の看板も、
元々は不動産会社の広告でした（当初は「HOLLYWOODLAND」）。

さて、今回はそんなハリウッドで活躍を続けている日本人俳優、
真田広之さんのトピックからで、侍役、ヤクザの親分役、
そして特に、自身を犠牲にして他のキャラクターを助ける日本人役として、
ハリウッドが真田さんに頼り過ぎだと話題になっています。

実際に、2003年に公開された大ヒット映画「ラストサムライ」以降、
真田さんはほぼ毎年ハリウッド作品に出演しており、
2021年にも3本出演（公開予定作品も含む）。
ハリウッドでは「日本人役＝真田」という構図が、
少なからず出来上がっているようです。

この的を射た指摘に、海外ネットが大盛り上がり。
これだけの端正な顔立ちと卓越した演技力があれば、
制作側から指名されるのも当然だと考える外国人が多いようでした。

フランス政府が先月21日から全国の18歳を対象に（約82万5000人）、
美術館や映画館のチケット、絵画・ダンス・音楽のレッスン、
書籍や画材など様々な文化活動に使うための特別クーポン（パス）、
300ユーロ（約4万円）相当を提供したところ、
その大部分が日本の漫画本に使われている事が分かりました。

フィガロ紙によると、クーポンの利用額の8割以上が書籍で、
そのほとんどが漫画で占められているとの事。
また、これはロックダウンで在宅時間が増えた影響かと思いますが、
フランスにおける日本の漫画本の売上高は、2020年初頭と比較して、
第1四半期に80％急増した点も併せて紹介されています。

この漫画の爆発的な人気を仏各紙が取り上げているのですが、
中には、「文化クーポン？　それとも漫画クーポン？」と、
この動きを皮肉るようなタイトルで報じるメディアも。
しかし、一般のフランス人からは非常に好意的な意見が殺到しており、
ほとんどの人が、漫画は小説や映画などと同じように、
大人も楽しむ事が出来る1つの文化として捉えていました。

法制度、中央官制、地方行政、経済、金融、産業、
文化、教育、外交、宗教、軍隊、思想政策など、
様々な要素が改革・近代化された明治維新。

新たな制度を導入する事で生じた矛盾を孕みながらも、
全体的には成功を収め、短期間で立憲制度を達成し、
富国強兵が推進され、日本は短期間のうちに、
当時の先進国である五大国の1つにまで上り詰める事になります。

今回の翻訳元（フランス語圏）では、
特に長州五傑にスポットが当てられており、
ヨーロッパに留学した彼らが日本に戻り、
国の発展のために尽力した事が伝えられています。

読者のほとんどはフランス語圏のアフリカ人という事で、
欧米列強に飲み込まれる事なく近代化に成功した日本に対して、
称賛と羨望の声が数多く寄せられていました。
その一部をご紹介しますので、ごらんください。

風刺、4コマ、短編、長編などなど、
様々なスタイルで漫画作品を作り上げる漫画家の人々。
近年はWEB漫画などが増えている事もあり、
日本で活動する漫画家の正確な数は分かりませんが、
ダイヤモンド社「情報メディア白書2010」によると、
2010年に紙媒体で新刊の単行本を発刊した漫画家は、
6000人近くにのぼるそうです（2011年以降の情報はなし）。

その中で、日本では女性の漫画家が多数活躍していますが、
世界的に見ると女性のコミック作家は非常に稀。
今回の翻訳元の投稿者さんは、米国のジャーナリストなどは、
「コミックの世界では女性が十分に活躍出来ていない」と、
男女間で差がある事を指摘するが、なぜそういった人たちは、
女性も第一線にいる日本という例を無視するのかと憤っています。

コメント欄では、投稿の本筋とはずれる部分もあるのですが、
女性でも活躍出来る日本の漫画界の環境について、
様々な意見が寄せられ、大いに盛り上がっていました。
その一部をご紹介しますのでごらんください。

英誌「エコノミスト」が毎年実施している、
「住みやすい都市」ランキングの最新版が8日発表され、
日本の都市は大阪が2位、東京が同率4位に入りました。

パンデミックの影響により、
今回ランキングは大きく変動しており、
ヨーロッパの都市は「医療スコアの低下」が理由で、
軒並み順位を下げる結果となりました。
逆に迅速な対策を行った都市が順位を上げています
（なお、2019年度版では大阪が4位、東京が7位）。

1. オークランド（NZ）
2. 大阪（日本）
3. アデレード（豪州）
4. 東京（日本）
4. ウェリントン（NZ）
6. パース（豪州）
7. チューリッヒ（スイス）
8. ジュネーヴ（スイス）
8. メルボルン（豪州）
10. ブリスベン（豪州）
11. シドニー（豪州）

このランキングはBBC、CNN、ガーディアン紙など、
大手メディアもこぞって取り上げており、大きな話題になっています。
寄せられた反応をまとめましたので、ごらんください。

次世代通信規格「6G」の開発を加速させるべく、
日本の産学組織「ビヨンド5G推進コンソーシアム」」が、
フィンランドで6G関連研究を進めるオウル大学を中心とした組織、
「6Gフラッグシップ」と連携する事になりました。
フィンランド側には、基地局のシェアで世界有数の通信大手、
ノキアも協力メンバーに加わっています。

「6Gフラッグシップ」を率いるマッティ・ラトヴァ・アホ教授は、
「無線通信分野でトップクラスの影響力を誇る国」と日本を高く評価。
日本とフィンランドとで研究段階から連携を取り、
標準規格などの主導権争いで先行する狙いがあるとみられています。

「技術的に進んだ2カ国」というイメージがある事から、
この組み合わせに、ワクワクする外国人が続出していました。

岸防衛大臣は2日、フィリピンのロレンザーナ国防大臣と、
テレビ会議形式での会談をおよそ30分行い、
「自由で開かれたインド太平洋」の維持・強化に向け、
防衛協力を進めていく事で一致しました。

会談の際、岸防衛大臣はテーブルの上にバナナやマンゴーなどの果物、
そしてフィリピンの代表的な移動手段であるジプニーの模型を用意。
ロレンザーナ国防大臣はその事について、
自身のSNSで以下のように感動を伝えています。

「昨日の岸信夫防衛大臣との会談で私は、
　日本人がオンラインの場面でさえ、
　敬意と礼儀をどのようにして表現するのかについて、
　想いを馳せずにはいられませんでした。
　ご覧のように、彼らは時間と労力をかけて、
　フィリピンを象徴する複数のアイテムを、
　大臣の机の上に飾ってくれたのです。
　岸防衛大臣、貴重な時間をいただきありがとうございました」

この件はフィリピンの各メディアでも取り上げられ、
比最大のメディア企業ABS-CBNの投稿には、1000を超えるコメントが。
そのほどんとが、岸防衛大臣、そして日本人への賞賛の声でした。
寄せられた反応をまとめましたので、ごらんください。

「鳥肌が止まらない…」 安倍総理を迎えるフィリピンの熱狂ぶりが物凄い

現在の形となる以前の超大陸「ゴンドワナ大陸」の名残を留め、
44億400万年前の鉱物が発見された事からも、
世界最古の大陸だと考えられているオーストラリア。
独自の進化を遂げた固有種の数も約1300種類以上と非常に多く、
ガラパゴス諸島の10倍以上となっています。

そしてオーストラリアは、昆虫や蜘蛛が大きな事でも有名で、
家の中に侵入した巨大蜘蛛などを追い出すべく奮闘する動画などが、
海外のインターネット上で度々反響を呼んでいます。

そんな豪州から日本に引っ越してきたYouTuerのJoeyさんが、
先日ご自宅で撮影・投稿した動画が話題になっているのですが、
映像には、コップの中に一時的に捕獲した一匹のアリが。
部屋で発見し、咄嗟に閉じ込めた形だと思われますが、
Joeyさんは、このとき捕まえた日本のアリの巨大さに驚き、
以下のようなメッセージを発信しています。

「日本に移住し、これでもうオーストラリアの、
　あのとんでもない野生動物から逃げられたと思ってた。
　そんな矢先にこれだ」

外国人からすると、日本の自然もなかなか「とんでもない」ようで、
この「謎の巨大昆虫」の正体を予想するコメントの他に、
日本の異なる「強敵」を紹介する声も目立ちました。
寄せられた反応をまとめましたので、ごらんください。

「母国で日本の良さを痛感」 人気ブロガーが語る『日本に恋した理由』に共感の声

水素を内燃機関の燃料として使用して走る水素自動車。
日本では早くからその普及に向けた動きが始まっており、
2014年には政府が「水素・燃料電池戦略ロードマップ」を策定し、
補助金による水素ステーションの設置支援などを実行。
2018年にはトヨタ、日産、ホンダなど自動車メーカー11社が、
新会社「日本水素ステーションネットワーク」設立し、
水素ステーション整備を加速させる動きを見せています。

ドイツで最も読者が多い全国紙の1つ「ディー・ツァイト」は先日、
電気自動車をひたすらに推し進めるドイツとは対照的に、
水素自動車にもこだわる日本にスポットを当てた記事を掲載。
「日本では、政府も、自動車メーカーも、エネルギー業界も、
　水素エネルギーこそが未来だと確信している」とした上で、
「エネルギー面でブレイクスルーを起こす国があるとすればそれは日本だ」
と、未来を変える可能性を持つ日本の技術に期待を示しています。

記事にはドイツの人々から様々な意見が。
多くの読者も、水素自動車こそが未来だと感じているようで、
水素自動車にも挑戦する「進んだ日本」と、
電気自動車に固執する「固陋なドイツ」とを比較する声が目立ちました。

「俺達は日本に完敗してる」 なぜ世界は日本車を超えられないのだろうか？